住宅購入時に「古家付き土地」という物件があります。基本的には土地としての取引になる物件ですが、条件によっては上物を解体しなければならないケースが出てきます。また、相続で空き家となってしまった実家の処分を考えたり、古い自宅を建て替えようとする時に、そもそも「解体の費用はいくらぐらい掛かるのか？！」と調べられると思います。今回はそのような解体の目安について解説したいと思います。
まず初めに解体費用を決める要素は、主に次の3点がポイントになるようです。
- 建物の構造（木造、RC等）
- 坪数（大きさ）
- エリア（都道府県・市区町村）
例えば、「木造2階建ての約30坪の住宅」という一見同じような家でも、エリアによっては解体費用が約1.5倍の違いが出てくるようです。
費用の大きな違いは隣接する物件の有無、庭木の有無、様々な項目によって異なるようです。
解体費用は出来るだけ抑えたいと思われる方はぜひ、下記の＜解体費用を抑えるポイント＞をご覧ください。
＜解体費用を抑えるポイント＞
「相場」、「業者選び」、「節約ポイント」の3点です。
まず押さえておきたい事として、「自宅の解体費用は壊す費用以外にもかかる費用がある」という事です。自宅の解体費用は、単に「壊すための費用」と「壊した廃材の処分の費用」だけではありません。 以下のようなものが加算されて最終の解体費用が出てきます。
- 足場養生費用（状況によります）
- 地下ブロック撤去
- 道路面ブロック撤去
- 樹木撤去処分
- 門扉／カーポートゲート撤去
- 重機回送費 etc.
「解体費用は坪いくらですか？！」と考えがちですが、「その家の状況に応じて、費用は一軒一軒異なる」ということを覚えておかないと正確な解体費用は出てきませんので注意が必要なようです。
また、実際に掛かる解体費用は「木造住宅」、「店舗」、「アパート」を比較した場合、例えば店舗は間仕切りの壁が少なく、条件によっては安くなる場合があるようです。また、アパートは店舗とは違い、間仕切りが多く、水廻りやガス設備の関係で解体費用が高くなる場合が多いようです。いずれにせよ、現場を見てもらって解体費用の見積もりを出してもらう事が重要なようです。
また解体費用を出してもらう際の最重要ポイントは業者選びのようです。ついつい解体費用が安いところに依頼をしてしまいがちですが、売却をする際は別として、これから住もうと思っている自宅の解体で業者が近隣の方とトラブルを起こしてしまっては問題です。きちんとした業者であることは直接会って判断したいと事です。ちなみに下記に3つポイントをまとめてみました。
- 実際に現場で立ち会って見積もってもらうこと。
- 見積書はかならず「書面」でもらうこと。
- 複数社から見積もりを取って比較すること。
最後に解体費用を節約する方法として、「値引き交渉」を試みるという事が考えられます。勿論、大人同士のやり取りですし、「複数の会社から見積もりを取っている場合」は多少見積もりの仕方に違いがあると思います。その際、単刀直入に見積もった業者の方に交渉してみるも解体費用を節約するポイントです。
いずれにせよ、住宅購入時に「古家付き土地物件」を検討される際には今回の解体費用の目安を参考にしていただければ幸いです。